交通事故で脳神経外科を受診すべき怪我及び症状

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交通事故で脳神経外科を受診すべき怪我及び症状

交通事故の被害に遭われた場合、軽症~重症まで様々な怪我を負う可能性があります。

また、その場では怪我の症状がなくても、後から痛みや頭痛、めまいなどの症状が現れることもあります。

そのような場合、

  • 病院の何科を訪ねればいいの?脳神経外科整形外科
  • 病院で受診した後にするべきことは?
  • 損害賠償請求に必要な診断書は脳神経外科でも書いてもらえる?

など、治療や事故対応の流れも含め、お悩みの方も多いはずです。

そこで今回このページでは、交通事故にあった場合の病院への通院や診断書に関して、一緒に見ていきたいと思います。

なお、専門的な解説は、テレビや雑誌でお馴染みの岡野武志弁護士にお願いしています。

よろしくお願いします。

交通事故の被害に遭われた場合、後から症状が現れる場合があります。

その場合、病院の何科を受診すれば良いのか迷われるのではないかと思います。

また、病院を受診した後の流れについてもわからないという方がほとんどのはずです。

今回、このページで適切な治療先や事故対応について学び、適切な損害賠償を受け取れるようにしましょう。

たとえば、交通事故で頭を打った場合…。

その場では特に症状がなくても、病院に行った方が良い気がしますよね。

頭を打ったような場合には、脳神経外科に行かれる方が多いのではないでしょうか。

では、他の怪我をした場合には?病院の何科に行けば良いのでしょうか?

また、交通事故ではその場で症状がなくても病院に行った方が良いと聞くけれど、症状がないのに病院に行って何をすれば良いの?

少しでも疑問点を取り除き、スムーズに治療や損害賠償請求を受けられるよう、ここから一緒に勉強していきましょう!

交通事故で症状がなくても病院へ!その場合に行くべきは脳神経外科?整形外科?

交通事故で症状がなくても病院へ!その場合に行くべきは脳神経外科?整形外科?

交通事故の被害にあった場合、骨折をしてしまったり、切り傷で出血してしまったり、その場で明らかに外傷が確認できる場合もあるでしょう。

一方、事故のその場では特に目立った外傷がなくても、後から頭痛やめまい、吐き気、手足のしびれや首・腰の痛み、集中力の低下や記憶障害などの症状が現れることもあるそうです。

それに加え、その場では怪我の症状がなかった場合、物損事故として処理されている可能性もあります。

しかし、人身事故扱いにしてもらわないと、後々しっかりとした損害賠償を受け取れない可能性も出てきます…!!

人身事故扱いにしてもらうには、病院を受診する必要があり、そのためにも交通事故の被害にあわれた場合は、事故後、痛みがなくてもすぐに病院に受診することが望ましくなっています。

では、交通事故の被害にあった場合には、病院の何科を訪ねれば良いのでしょうか?

一番良いのは、大きな総合病院を訪ね、受付で「交通事故にあった」ことと症状を伝えれば、適切な診療科を教えてもらえるはずです。

とはいえ、今すぐ知りたいという方もいらっしゃるかもしれませんので、ここから病院の診療科について一緒に見ていきましょう。

むちうちや骨折が疑われる場合は「整形外科」

まず、交通事故で負いやすい怪我として、打撲むちうち骨折が挙げられます。

それらの怪我が疑われる場合には、病院の整形外科に行くのが良さそうです。

病院の整形外科には、レントゲンMRIといった検査機器が多くそろえられています。

明らかに打撲や骨折がある場合、交通事故後に首の痛みや吐き気などの症状がある場合には、事故の状況や症状を伝え、整形外科で精密検査をしてもらってください。

ただし、むちうちの場合、筋肉や神経などのレントゲンでは異常が見つかりにくい部位の損傷になります。

よって、レントゲンでは異常が見つからないことも多いようですが、首や腰の痛み、吐き気などの症状などを、我慢せず医師に伝えてください。

脳脊髄液減少症の場合は脳神経外科に

一方、むちうちと似たような症状ですが、より重症な脳脊髄液減少症を負っている可能性もあるそうです。

むちうちと脳脊髄液減少症の違い
症状 診断名の例
軽症 頭痛、吐き気、めまい、肩こり 頚椎捻挫、外傷性頚部症候群
重症 しびれ、五感の障害、記憶など脳の障害 脳脊髄液減少症

整形外科でも原因がわからず、頭痛などが酷い場合は、脳神経外科を受診してみてください。

頭部を打った場合は「脳神経外科」か「神経内科」

神経内科

整形外科では原因がわからなかったり、むちうち以外の頭部外傷が疑われる場合には、神経内科を受診してみるのが良いそうです。

神経内科では、CTMRIなどの画像診断により、脳の損傷部位を確認することができます。

そして、脳の損傷が小さい場合には、そのまま神経内科で治療を続けることも可能となっています。

むちうちなのか、頭部外傷なのかわからない場合には、最初に神経内科を訪ねても問題ないかもしれません。

脳の損傷が見られない場合には、整形外科を受診すると良いでしょう。

脳神経外科

神経内科での検査で、脳の損傷大きいことがわかった場合には、脳神経外科脳外科を紹介される場合もあるそうです。

もっとも、交通事故で頭を強く打った場合には、救急車で脳神経外科に運ばれることがほとんどでしょう。

脳神経外科であれば、脳や脊髄、神経といった神経系全般の疾患に対して、外科的治療を行うことが可能となっています。

心因性の記憶障害や睡眠障害が疑われる場合は「心療科」

記憶障害や睡眠障害、気分の浮き沈みなどがある場合で、神経内科で検査した結果、脳に損傷がない場合には、心因性であることが疑われます。

心因性の場合は、心療内科精神科を受診することになるそうです。

交通事故による衝撃は、身体だけが受けるものではありません。

心にも大きな恐怖やショックが加わるものなので、心の障害が起きても不思議ではありません。

交通事故による怪我の治療で行く主な診療科
整形外科 打撲、むちうち、骨折が疑われる場合
神経内科 ・頭部を打った場合
・脳の損傷が軽い場合
脳神経外科 ・頭部を打った場合
・脳に大きな損傷がある場合
心療科 症状が心因性であることが疑われる場合

交通事故の診断書|脳神経外科でも書いてもらえる?

交通事故の診断書|脳神経外科でも書いてもらえる?

以上、交通事故の治療で通うべき病院の診療科について見てきました。

次に、交通事故で怪我を負った場合、適切な損害賠償を受け取るためには診断書を書いてもらう必要があるという話が出ていました。

ここからは、その診断書について詳しく見ていきましょう。

交通事故における「診断書」とは

診断書とは、言葉の通り、医師が患者の病名や症状について診断した結果を記載したものです。

診断書を作成する目的は、交通事故後の怪我の状態を明確に残しておくためです。

「診断書」を作成できるのは「病院の医師」のみ

その診断書ですが、基本的には病院の担当医師に作成してもらうことになります。

むちうちなどの怪我を負った場合、整骨院に通うケースもあるかもしれません。

しかし、診断は基本的に病院の医師が行うものであり、まずは病院で診察を受け、医師に診断書を書いてもらいましょう。

つまり、たとえば脳神経外科に通院している場合には、その脳神経外科の担当医に診断書を記載してもらう必要があるんですね。

もちろん、整形外科に通院している場合には、整形外科の担当の先生に診断書を書いてもらうことになります。

そして、条件さえ満たせば整骨院に通院することも可能とはなっています。

詳しくは、こちらの記事をご覧になってみてください。

「人身事故」扱いにするために診断書が必要

そして、怪我をしたことに対する損害賠償を受け取るためには、「人身事故扱い」にする必要があるという話も出ていました。

人身事故」とは、交通事故で被害者の方が怪我をしたり死亡してしまった事故のことを言います。

車両が壊れている場合でも、死傷者の方がいらっしゃる場合には人身事故となります。

一方の「物損事故」とは、怪我人などがおらず、器物の損壊のみが生じた事故のことになります。

ただし、物損事故扱いとなっている場合、基本的には車の修理代しか補償されません。

よって、怪我の治療費などは損害賠償請求できないことになります。

他にも多くのデメリットが考えられます。

物損事故と人身事故の違い
物損事故 人身事故
怪我の治療費 受け取れない 受け取れる
怪我や後遺障害、死亡に対する慰謝料
仕事を休んだ場合の補償
逸失利益
警察作成書類 物件事故報告書 実況見分調書
過失割合 証拠が得られない 争いが生じた場合の証拠が得られる
加害者の行政処分 付加点数が加算されない※ 付加点数が加算される
加害者の刑事処分 ない 自動車運転危険致死傷罪や危険運転致死傷罪に該当する可能性

※ 道路交通法違反の場合は付加される。

より充実した補償や、加害者の重い処分を望む場合には、人身事故として処理する必要があるということがおわかりいただけたかと思います。

では、「人身事故扱い」にしてもらうには、どのような手続きが必要となってくるのでしょうか?

手続き①病院に行って診断書をもらう

ここで重要となるのが、何度もお伝えの通り、病院を受診し、担当医師に診断書を作成してもらうことなのです。

診断書の内容としては、事故との因果関係についても必ず触れてもらうようにお願いしてください!

手続き②警察に人身事故の届出をする

そして、なぜそんなに診断書が必要なのかというと、それを警察に提出する手続きが重要となるからです。

通常、病院からもらった診断書を、事故を管轄(担当)している警察署に持っていき、人身事故への切り替え手続きを依頼する必要があります。

これは、事故の現場で怪我をしていることが明らかな場合でも、後から痛みが出た場合でも同じなのだそうです。

事故直後でも、後から怪我が発覚した場合であっても、まずは病院で診断書を受け取り、それを警察に提出するという手続きを行いましょう!

その際には、病院の診断書のほかに、事故車両(写真でも可)や運転免許証印鑑などが必要となるそうです。

持ち物については、警察署ごとに異なる可能性もあるため、行く前に、警察に連絡をして確認した方が良いかもしれません。

まとめ

人身切り替えの手続き流れ

どこに 誰が
①病院で診断書をもらう 整骨院ではなく病院 怪我をした人
②警察に切り替えを依頼 事故を起こした現場を管轄する警察署 被害者と加害者および事故によって怪我をした全ての人

人身事故扱いにしてもらえば、怪我に対する治療費や入通院慰謝料、休業損害など、様々な損害賠償請求が行えるようになります。

人身事故となった場合に受け取れる損害賠償については、こちらの記事をご覧になってみてください。

後遺障害認定には別途診断書が必要

ところで、怪我の治療を続けたとしても、完治せずに後遺障害が残ってしまうことも考えられます。

その際には、後遺障害診断書を書いてもらう必要があり、その場合もやはり担当の医師に依頼する必要があるということです。

なぜなら、後遺障害が残ったことに対する損害賠償を受け取るためには、後遺障害の等級認定を受ける必要があります。

その後遺障害の等級認定を判断するためには、当然判断材料が必要となります。

被害者の方が事故による怪我の治療を行っていた間、診断書が作成されており、その診断書ももちろん判断材料の1つにはなります。

しかし、治療中の診断書は、通常、

  • 治療の内容
  • 治療の経過

などに着目して作成されており、後遺障害の等級認定の判断の対象となる

治療の甲斐なく被害者に残ってしまった痛みや症状

に着目して作成されたものではありません。

そこで、後遺障害の認定のため、経過の診断書とは別に、被害者に残存する痛みや症状に着目して作成された後遺障害診断書が必要となるんですね。

経過の診断書と後遺障害診断書との比較
経過の診断書 後遺障害診断書
作成時期 治療の都度※ 後遺障害申請時
着目点 ・治療の内容
・治療の経過
残存する痛みや症状

※実務的には月ごとに作成することが多い

後遺障害が認定されるかどうかは診断書次第!?

後遺障害の等級認定は、基本的に書面審査となっています。

よって、後遺障害が認定されるかどうかは、後遺障害診断書の内容が後遺障害の認定基準を満たしているかどうかで基本的には決まることになるんですね。

具体的には、仮に同じ症状でも、自覚症状が詳細に記載されているかどうかによって、認定結果が変わってくる可能性があります。

また、仮にある検査を行ったとしても、その検査結果が記載されていなければ、検査は行われていないものとして判断されてしまいます。

逆に、「症状の改善の余地あり」などの不要な記載がされることで、後遺障害が認定されるべき症状の事案で認定がされない可能性もあります。

たとえば、交通事故で脳挫傷の怪我を負い、高次脳機能障害の後遺障害が残ってしまったとします。

その場合、脳神経外科でMRIなどの画像診断を行い、後遺障害と事故の因果関係なども検査されているはずです。

しかし、その画像診断結果を診断書に書いてもらわなければ、等級認定の判断材料として使われないことになってしまいます。

そうならないためにも、担当の先生と相談しながら、記載内容を極力詳細にし、記載事項を過不足のない十分なものとしてもらうようにしましょう。

後遺障害診断書の記載による認定可能性
記載内容が詳細 記載内容が簡素
記載事項が十分 適切な認定可能性大 適切な認定可能性中
記載事項に過不足 適切な認定可能性中 適切な認定可能性小

適切な後遺障害の等級が認定されるかどうかどうかは、最終的な損害賠償額にも大きく影響を与えます。

そのため、後遺障害の認定の該当・非該当や等級を決する後遺障害診断書は、交通事故の賠償にとって極めて重要といえます。

診断書に記載する内容について不安がある場合には、ぜひ弁護士相談してみてください。

適切なアドバイスを行ってもらえるはずです。

そして、人身事故扱いとなり、後遺障害の等級認定を得られた後から、保険会社との示談交渉が開始となります。

示談の流れについては、こちらの記事で詳しく解説されていますので、ご覧になってみてください。

交通事故の怪我で病院(脳神経外科や整形外科)に通院することに関して弁護士に無料相談したい方はコチラ!

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以上、交通事故による怪我の治療で脳神経外科整形外科に通うケースや診断書の重要性などについて理解を深めていただけたでしょうか。

診断書の適正な記載内容や、適正な後遺障害等級認定に向けては、弁護士に相談した方が良いかも…と思われた方もいらっしゃるはずです。

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最後に一言アドバイス

それでは、最後になりますが、交通事故による脳神経外科への通院に関してお悩みの方に一言アドバイスをお願いします!

交通事故の怪我の種類や程度によって、脳神経外科整形外科など、どの診療科に通院すれば良いのかおわかりいただけたでしょうか。

治療先が決まった後は、まずは適切な診断を受け、じっくり療養し、お大事になさってください。

その後、相手側の保険会社と示談交渉するようになった段階では、弁護士に相談することをお勧めします。

なぜなら、交通事故で辛い思いをした紛、適正な金額の補償を受けるべきだからです。

しかし、保険会社から示談金を提示され、書類にサインしてしまうと、あらためて慰謝料などを請求することは極めて困難になります。

そうなる前に、ぜひ弁護士無料相談を活用してみてください。

面倒な手続きや交渉などのお力にもなれるはずです。

まとめ

いかがでしたでしょうか?

最後までお読みいただけた方には、

  • 交通事故による怪我の治療で整形外科脳神経外科に通うケース
  • 交通事故の診断書の重要性

などについて、理解を深めていただけたのではないかと思います。

また、適正な診断書の記載や後遺障害の等級認定を受けるためには、弁護士に相談した方が良いと感じた方もいらっしゃるでしょう。

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そうではなく、やっぱり直接会って話がしたいという場合は、全国弁護士検索を使って弁護士を探してみてください。

また、このホームページでは、交通事故の治療に関するその他関連記事も多数掲載していますので、ぜひ参考にしてみてください!

交通事故後の脳神経外科についてのQ&A

むちうちや骨折は何科に行ったらいい?

病院の整形外科に行くのが良さそうです。病院の整形外科には、レントゲンやMRIといった検査機器が多くそろえられています。明らかに打撲や骨折がある場合、交通事故後に首の痛みや吐き気などの症状がある場合には、事故の状況や症状を伝え、整形外科で精密検査をしてもらってください。 むちうちや骨折が疑われる場合は整形外科へ

頭を打った場合は脳神経外科?それとも神経内科?

むちうち以外の頭部外傷が疑われる場合には、神経内科を受診してみるのが良いそうです。CTやMRIなどの画像診断により、脳の損傷部位を確認することができます。神経内科での検査で、脳の損傷大きいことがわかった場合には、脳神経外科や脳外科を紹介される場合もあります。脳神経外科であれば、神経系全般の疾患に対して外科的治療を行うことが可能となっています。 頭部を打った場合は脳神経外科か神経内科

交通事故における「診断書」とは?

診断書とは言葉の通り、医師が患者の病名や症状について診断した結果を記載したものです。その診断書は基本的に、病院の担当医師に作成してもらうことになります。むちうちなどの怪我を負った場合、整骨院に通うケースもあるかもしれません。しかし、診断は基本的に病院の医師が行うものですので、まずは病院で診察を受け医師に診断書を書いてもらいましょう。 交通事故における「診断書」とは

怪我の損害賠償を受け取るためには?

交通事故を、「人身事故」扱いにしてもらう必要があります。「人身事故」とは、交通事故で被害者の方が怪我をしたり死亡してしまった事故のことを言います。一方の「物損事故」とは、怪我人などがおらず、器物の損壊のみが生じた事故のことです。物損事故扱いとなっている場合、基本的には車の修理代しか補償されません。よって、怪我の治療費などは損害賠償請求できないことになります。 人身事故扱いにするために診断書が必要

後遺障害認定を受けるにはどうしたらよい?

担当の医師に依頼して後遺障害診断書を書いてもらう必要があります。後遺障害等級認定の判断材料として必要だからです。後遺障害認定の審査は、基本的に書類のみを見て行われるため、記載内容を極力詳細にし、記載事項を過不足のない十分なものとしてもらうようにしましょう。 後遺障害認定には別途診断書が必要

この記事の監修弁護士

岡野武志弁護士

アトム法律事務所弁護士法人
〒100-0014 東京都千代田区永田町1-11-28 合人社東京永田町ビル9階

第二東京弁護士会所属。アトム法律事務所は、誰もが突然巻き込まれる可能性がある『交通事故』と『刑事事件』に即座に対応することを使命とする弁護士事務所です。国内主要都市に支部を構える全国体制の弁護士法人、年中無休24時間体制での運営、電話・LINEに対応した無料相談窓口の広さで、迅速な対応を可能としています。

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